今回の記事では、給料、年収が上がらない理由について、会社レベル、個人レベルの観点から記載していきたいと思います。
給料が上がらないと悩んでいる人は、是非参考にしていただければと思います。
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▼目次
給料が上がらない理由
会社の売り上げが増えていない
いくらお給料をアップさせてほしいとは言っても、そもそも会社全体の売り上げが増えない限りはお給料も出ません。確かに自分たちがいくら頑張っていても、会社の収入がなければ高い給料を従業員に支払うことはできません。
もちろん、会社は今ある毎月の給与を支払う義務がありますからなんとか工面をするわけですが、給料を支払うために赤字続きになってしまっては会社が倒産してしまいます。これでは本末転倒ですから、まずは売り上げを増やすことが先決です。
とどのつまり、「今やっている努力が本当に売り上げをアップさせることにつながっているのか」、「あるいは効率よく収入を得られる方法なのか」、その点をよく考えないでただ給料上げろと声を出すような、濡れ手にあわ的な妙薬はありません。
やはり、売り上げをアップさせることが給料上げるための手っ取り早い手段であると言えます。
ただし、年功序列で給料が上がっていくような大企業の場合は、売上と給料はそれほど関係がないことが多く、売上が上がったからと言って、給料が上がらないことも多くあります。
ベンチャー企業や中小企業の場合は、好業績の場合は、追加でボーナスが支払われたり、業績貢献で昇進が早くなるなど、売上と給料の相関関係が高い傾向にあります。
人件費以外の支出が多すぎる
会社の経費の中で最も重要で、かつ多額を占めるのは人件費ですが、それ以外の経費が多くては、払うものも払えなくなります。
無駄なコピーの用紙、 人のいない部屋の照明や冷暖房、効率の悪い移動手段など、小さいことも積み重なると、年間で見た場合、大きな無駄になっているという会社も珍しくありません。
経費自体は必要なものもありますし、経費は節税に役立つこともあります。
しかしながら、利益を上げるためには普通の会社であれば経費の節減に努めて利益を出すものです。
特に、不況でリストラのために経費を節減するよりは、余裕のあるときに節約して給料をあげたほうがよっぽどいいわけです。
これは会社の体質の問題であり、このことが原因で給料が上がらない場合は、改善がなかなか難しいと言えます。
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昇進していない
基本的には平社員よりも管理職の方が、責任も伴い、お給料も高くなります。
そのため、社内である程度評価されて、昇進していかなければ、給料が上がることはないということです。
特に実力主義の会社の場合、昇進しない限りは、勤続年数がいくら長くても、給料が上がらないということが起こりうるため、給料を上げるためには、昇進することが必須になります。
ただ注意しなければならないのは、管理職になると定額の管理職手当と引き換えに残業代がなくなること。
逆に言ってしまえば、平社員時代にバリバリ残業していて生活残業のため稼いでいたとしても、管理職になった途端に給料が逆に下がってしまうケースがあるということです。
よく下の人間が、上の人間のことを給与面で恵まれていると思いがちですが、実際には上の人間が適切な報酬を得ていないと責任だけ押し付けられて儲からない、割の合わない仕事になってしまいます。
ですから、昇進した場合には素直に大幅に昇給するのは当然の権利であって、モチベーションを高めるためにも逆転現象があってはならないわけです。
会社の内部留保に回りすぎていて、従業員に還元されていない
内部留保と言う、近年有名になったものがあります。いわゆる会社としての貯金で、利益の中から貯めておくお金です。
この内部留保は近年あまりにも額が多くなりすぎて従業員に還元されてないと言う批判があります。
確かに内部留保は市場環境が激変した際などに備え、緊急時には社員の給与支払いにあてたりなどなくてはならない予備のお金ではあります。
ところが近年、特に大企業などでは内部留保の金額があまりにも多額となり、給料が上がらない大きな原因になっていると指摘されています。
給料が上がらないことで個人消費が低迷し、それに連動して会社の売り上げも低迷するといった悪循環が日本に起きているわけです。
そこで数％だけ各企業が内部留保を放出することで景気の刺激につなげた方が良いのではという意見もあるのですが、なかなか実現していません。
従業員への還元意識が低い企業にいては、なかなか給料が上がることはないと言えます。
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会社レベルの原因で、給料が上がらない場合は、転職も考えるべき
昇進していないなどの個人に理由がある場合は、個人の努力次第で給料を上げることができますが、会社の問題の場合、どんなに個人が努力しても給料が上がらないということもあります。
そういった場合、従業員にきちんと還元する意識のある会社や、インセンティブの度合いが高い実力企業に転職することによって、給料を上げることができます。
逆にそういった企業に留まっている限りは、ずっと給料は上がらない、もしくは低調なペースでしか上がっていかないと言えます。
入社前から、各企業の給料、年収面の事情は探りにくいと思いますが、転職エージェントを利用することで、企業の社風（年功序列か実力主義かなど）などを教えてもらうことができます。
自分にあった企業の紹介もしてもらうことができますので、まずは相談してみることをおすすめします。
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