転職で年収が下がる・上がる人の特徴｜やりがいと就業促進手当とは？

今回の記事では、転職をして年収・給料が下がる人と上がる人の特徴、給与額よりもやりがいの見出せる仕事に就くのがおすすめの理由、転職で年収・給料が下がるともらえる就業促進手当について説明しています。

▼目次

転職で年収、給料が上がる人の特徴

いまの会社との相性が悪い人は、年収アップをしやすいです。要は、適正の問題です。職場のやり方と自分の能力やスキルとがかみ合っておらず、自身の能力やスキルを存分に発揮できていない人がいます。

そうなると、転職して自分により適した会社に就職することで、年収アップとなるケースがあります。

年功序列の企業から能力主義・成果主義の会社への転職で、年収アップする人もいます。年功序列では、どんなにキャリアを積んでも年齢の壁が立ちはだかります。

年功序列を採用している会社では勤続年数が物を言うため、一定以上の給与をもらえない事態に陥りがちです。給料をもっともらっていいはずなのに、企業の考課システムの関係上、過小評価されてしまっている人だと、年収は上がりやすいです。

「いまの会社が嫌だ」、「上司とそりが合わない」といった消極的な理由で、転職を考えている人は、年収ダウンしやすい傾向にあります。なぜ退職をするのか。なぜ転職したいのかを明確にしないまま、いまの会社を辞めたい一心で転職することを決めても、転職に失敗する確立は高いです。

新卒のときと同じように、転職するさいにも面接試験があります。そこで、退職理由があいまいであったり、転職理由がボヤけていると、思うように就業先を決められません。スムーズに採用されず、不採用がつづきます。

その結果、早く再就職先を決めなくてはと気持ちだけが焦ってしまいます。当初の狙いや希望とは違うところで妥協して、再就職先を決めることになります。こうなれば、年収ダウンも已むなしです。

現職と関係のない業界・業種への転職も、年収ダウンにつながりやすいです。キャリアを積んでいるからこそ、能力やスキルが評価され、それに見合った給与を手にできます。

異業種などとなると、長年培ってきた能力やスキルを活かせません。現在の職場で一定以上の評価を受けられていたとしても、異業種となれば転職希望先の採用担当者からしてみれば新人・未経験者です。社会人経験はあるにしても、それだけで評価されて、年収が上がることはないと思っておいて間違いありません。

異業種へ転職した人のケースでは、おおむね年収が下がっているとする調査結果もあります。

とはいえ、年収や給料だけが全てではないと思う人もいるでしょう。どんなに給与に恵まれていても、やりたくもない仕事をやり続けるのは辛いものです。できることなら、やりがいを見出せる仕事のほうがよいと考える人も多いと思います。

社会人になると、人生の大半を仕事が占めます。「給料をたくさんもらえるから」という理由だけでは、長期的な視点で考えると、必ずしもよい選択とはならない可能性があります。前職と比べて、給与面で劣っていたとしても、それ以上にやりがいを感じられれば、人生は実りあるものになります。

したがって、自分はどんな人生を歩みたいのかをよく考えて、自分の価値観やライフスタイルにより合致した転職先を選ぶのもおすすめです。

就業促進手当は、「再就職手当」、「就業促進定着手当」、「就業手当」と「常用就職支度手当」の総称です。このうち、転職を契機に年収・給料が下がった場合に支給されるのが、就業促進定着手当です。

就業促進定着手当の支給条件は、以下のとおりです。

・再就職手当の給付を受けていること
・再就職の日から6か月以上雇用されていること
・再就職先で雇用保険に加入していること
・再就職先での賃金額が離職前よりも下がっていること

以上の4条件を満たしている必要があります。

最後の賃金額の計算方法について、少しややこしいので掘り下げて解説します。

まず、転職先の賃金額は、基本的に支給総額(社会保険料や税金を引くまえの金額)に基づいて計算します。また、家族手当、通勤手当や歩合給などを含めます。ただし、賞与やインセンティブなどの臨時ボーナスは除きます。

2つ目の項目に「6か月以上雇用されていること」とありますが、こうした条件のもと6か月分の支給額に関して計算を行います。この結果が、離職前よりも下がっていれば、就業促進定着手当を受け取れます。