これまでに仕事で限界を感じたことはありませんか？なければ職場環境が素晴らしいと言えます。

しかし、突然上司が代わって厳しい職場環境になり達成できそうもないノルマを課されて限界を感じるようになったらどう対応しますか？

限界への対応は人によって異なりますが、被雇用者の場合は対応を誤ると大損したり、ストレス等からうつ病になることもあります。逆にポジティブな人は限界を乗り越え飛躍できる可能性があります。

3つの事例についてその対応法を取りあげてみます。

仕事に限界を感じているが、その原因の判断に迷っている時の対応法

入社して1年も経たないのに主任・班長などの役割りを与えられると真面目な人ほど期待に応えようと頑張りすぎてしまいます。

しかし、主任・班長などの名称、あるいは「管理職」などの役職名でも、労働基準法上に定められている「管理監督者」には大部分が該当しません。

管理監督者とは経営者と一体的な立場を有し、部下の労務管理について責任と権限が与えられた者をいいます。

課長などは「管理職」と呼ばれることが多いですが、部下の労務管理について担当していても最終的に経営者や人事部などの意向に左右される場合は管理監督者ではありません。

最近、法律で定められた被雇用者に対する労働時間の制限や残業代・休日出勤手当等の支払いを逃れるため、名目だけの役職名を与えている事例がマスコミなどでしばしば取りあげられています。

これは、明らかに法律違反ですので、摘発されれば厳しい処分を受けることになります。

主任・班長などの名称を与えられ、担当するセクションで法律で定められた時間以上の時間働き、それに対する正当な手当ての支払いが行われない場合は会社側の違反行為です。

仕事に限界を感じても「能力不足だから」などと思って一人で悩んでいませんか？

法律は分かりにくいですが、知らないと大損をすることがあります。会社生活をしていくうえで「自分の身は自分で守る」ために、できるだけ労働基準法・労働契約法など被雇用者を守る法律等を知ることが必要です。

自分の立場以上の役割りを押し付けられていると感じている時は

現在の会社に就職する時に「労働条件通知書」という書類を会社から受け取ったと思います。

これは、労働契約を結ぶ場合に会社が全ての被雇用者に交付しなければならないもので、労働契約法により義務付けられているものです。（有期雇用契約やパートは個別に定められています）

労働条件通知書には次の事項を記載することになっています。

• 雇用が有期の時はいつまでか
• 雇用が有期の時の更新の始まりはいつか
• 仕事をする場所と仕事の内容
• 仕事の時間や休み(始業終業時刻・残業の有無・休憩時間・休日・休暇等)
• 賃金の決め方、計算と支払いの方法、締め切日と支払日など
• 辞める時の決まり(退職や解雇に関すること)

などです。

通常はこの労働条件通知書が被雇用者に送られてきて、それを理解した上で雇用契約を結びます。

雇用契約は雇用者と被雇用者が合意の上で結ぶことになっています。ここで合意に至った基本的な役割を果たしているのが、一方的に送られた労働条件通知書です。

会社が労働者を雇用する時は対象となる全労働者に送付することが義務付けられていますので、送付を受けなかった場合は義務違反になり、その会社の被雇用者に対する姿勢が問われることになります。

ただし、雇用契約書と通知書を一体的に扱っている会社は通知行為の要件を満たしており有効とされているようです。

また、通知書は受け取った人に対する雇用条件ですから、特に仕事をする場所と仕事の内容に注意する必要があります。

自分の立場以上の役割りを押し付けられていると感じている時は、通知書に記載されている「仕事をする場所と仕事内容」を確認して、現状と比較してみてください。

例えば、入社後貴方はグループの班長を命じられ、わずかの手当だけしかもらえないで、その役割を果たしているとしたら、仕事の限界を感じるのは当然で、本来もらえるはずの残業代や休日給などを失っていますので法律違反になります。

貴方の能力が不足しているわけではありません。入社した会社の被雇用者に対する姿勢が法令違反をしていることが分かれば、おのずから対応が分かると思います。

法律上では、会社側に約束を守ることを要求することが保障されていますし、改善してもらえない時は、労働基準監督署に申告することができます。

長い勤務時間のため身体的・精神的に限界を感じている時は

勤務時間が長く休日もろくに休めないと、身体的にも精神的にも限界を感じることは誰にでもあります。

有名な会社が会社ぐるみで従業員に長時間労働を強いて自殺者まで出した事件がまだ記憶に新しいですが、長時間労働についても労働基準法で規制されています。

具体的には次の通りです。

• 1日の労働は8時間以内
• 1週間の労働は40時間以内
• 休憩は6時間を超えると少なくとも45分
• 8時間を超えるときは少なくとも1時間を勤務の途中で与える
• 休日は毎週少なくとも1回
• または4週間を通じて4日以上を与える
• 休暇は6ヵ月で10日を与える
• 以後は1年ごとに1日増加し
• 6年6ヵ月以上で20日を限度として与える

というものです。

上記の労働時間を超えて従事させた場合は、時間外労働については25％以上、休日労働については35％以上、午後10時から翌日5時までの深夜労働については25％以上の割増賃金を払うことになります。

この法定労働時間を超えて就業させる場合は、労働組合もしくは被雇用者の過半数を超える代表者との間で「時間外労働・休日労働に関する協定(36協定）」を結び労働基準監督署に届けることが必要です。

このような長時間労働防止策が講じられていても、きちんと守られていないのが現状です。

厚生労働省もこのことを認識して平成29年1月に「労働時間の適正な把握のために使用者が講ずべき措置に関するガイドライン」を策定し啓発に努めています。

休日や休み時間などがない長時間労働は許されるものではなく、そのような勤務を命じられた場合は参考に掲げたガイドラインが守られていないことなどを理由に拒否をしてください。

そのために不利益な扱いを受けた場合は労働基準監督署に申告したり、その他の相談もありますので利用することをお勧めします。

違法な時間外労働、過重労働による健康障害や賃金不払いなどの相談と関係機関の紹介に応じてくれます。　

仕事の限界感と同時にストレスでうつ病になりそうな時の対応法

仕事への限界感に加え強いストレスがあると「うつ病」などの精神疾患に進行します。

うつ病になると日常生活におけるノーマルな状態が破壊され、回復しても完全な社会復帰をするまでに相当の日数を必要とします。

超早期症状の時に受診して休養すれば、完全なうつ病に進行するのを防ぐことができます。

次のような症状がありませんか？

• やる気が出ない日が多い
• 食欲が減退してきた
• 体調不良を感じることが多くなった
• 集中力がなくなりミスが多くなった
• 強いストレスを感じている
• 職場に行きたくない

このような症状を自覚するようになったら、職場が原因でストレスが溜まりうつ病になりかかり始めている可能性がありますので、直ちに医療機関で診察を受けることをお勧めします。

医療機関の選び方

うつ病は精神疾患ですから本来は精神科の分野です。しかし、精神科は統合失調症なども扱っていますので一般的に受診したくない医療機関と思われています。

このため、精神疾患に対応してくれる医療機関でも標榜科を「神経科・精神神経科・メンタルヘルス科」などと表示している所があります。

お住まいの近くにある医療機関で精神・神経・メンタルヘルスなどを標榜している所を選んで電話をし、症状などを話して対応してもらえるか確認してから受診すると良いでしょう。

心身症など身体症状が伴うものは、心療内科の分野になります。

診断書を提出して休暇を取りストレスから逃れる

うつ病の明確な原因は解明されていません。病気になったり、環境の変化があったなど様々なことや脳自体の神経伝達機能の悪化などが重なって発症すると考えられていますが、ストレスも大きな要因の一つに挙げられています。

特に職場は日常生活で一番長い時間を過ごす場所であり、上司・同僚との関係あるいは処理しなければならない膨大な業務量などが大きなストレスになります。

このため、職場生活に伴ううつ病を防ぐ最善策は、原因になっていると推測されるストレスから逃れることです。

受診した医療機関で自分が置かれている状況を包み隠さず話して診断書を書いてもらい、会社に提出して休暇をとり、治療に専念してください。

うつ病になってしまうと貴方の将来にも大きな影響を及ぼします。

快方に向かった時点で異動もしくは転職を考える

職場のストレスが主要原因であるときは、快癒して職場復帰しても再発する可能性が高くなります。

元の職場復帰はせずに会社内の他の職場に異動するか、転職を考えるべきです。

転職の場合は、初めから相談に乗ってくれる転職エージェントの利用も選択肢の1つです。ストレスの少ない会社を紹介してもらい新たな気持ちで再出発することをお勧めします。

性格を変えることは難しいですが、気持ちをゆるめいつもリラックスできるように心がけ自分の人生を大いに楽しむ気持ちを持てれば前途が開けます。

やる気があるのに仕事の限界を突破できない時の対応法

ポジティブな人は何事にも積極的に取り組み成績を上げようとしてくれますので、会社にとっては嬉しい人材です。

しかし、早く成果を得ようとするあまり、上手くいかないと壁にぶつかり限界を感じることが多々あるようです。

やる気があるのに限界をクリアできないということは、逆の見方をすればクリアすれば飛躍するチャンスが大きく広がることです。

ビジネスの世界では、Plan(計画)→Do(実行)→See(評価・検証)を1つのサイクルとして、その積み重ねがマネージメントの基本とされていますので、是非取り入れてみてください。

初心に帰って自分の業務を見直し問題点を浮き彫りにする

これ以上は無理だと壁にぶつかった時は、初心に帰って計画の段階から計画自体を点検してみてください。

例えば、会社が開発した新製品を今月中に100万個売り上げるという目標を設定したとします。

Plan(計画)の段階では、「設定した目標が適切であったか」「売上拡大に向けた情報収集は十分であったか」「情報の選択に間違いはなかったか」「販売促進の手順は適正だったか」等計画段階で考えられる点検項目を出し切ってください。

1件ずつ点検すると必ず問題点が出てきます。

会社の既成製品を販売している時は1ヵ月当たり10万個がマックスだったのに、同じ手法で新製品を売り出しても、100万個の目標を達成することは困難です。

特別のPR戦略を取り入れるべきだったなどの問題点が分かるはずです。

そして、浮き彫りになった問題点をベースに再度計画を立ててみることです。

Do(実行)の段階では組織的な活動が大切

会社組織では実行の段階で組織ぐるみの活動を展開することが目標達成の鍵になります。

「販売拡大に向けた組織的な役割分担ができているか」「小さな情報でも相互に共有できる組織になっているか」「モチベーションを高める動機付けを実施しているか」などが点検課題です。

担当部門が一丸となって活動できる体制がないと計画が良くても目標の達成は難しくなります。

担当者任せでなく、上司を巻き込んで組織を活性化させる

販売部門の場合は、担当者同士を競わせるために担当者まかせにしている会社が見受けられますが、会社の課や部は一つのプロジェクトです。

このことを認識してそれぞれのスタッフが一体感をもって活動することでプロジェクトのゴールが近くなります。

課長や部長が率先してスタッフの輪に加わり意見交換やアドバイスをしてもらえるのがベターですが、そうでなければ担当者から働きかけて上司を巻き込んで販売戦略を検討することを心がけてください。

See(評価・検証)もステップアップのため重要

計画から実行までが終了したら、その評価・検証を実施することが必要です。

「目標の達成ができたか」「達成できなかったらその原因分析」「さらに販売を拡大するためのヒント」などを全員で論議してください。

良かった方法はそのまま続け、評価・検証で見えた課題を次のプランで検討することでステップアップを図ることができます。

やる気があるのに限界を感じ、突破できない時は上述のプロセスを繰り返し取り入れて実践することで常に問題点を把握することができるようになり、必ず限界を突破できます。

仕事への限界感は負の側面もあるが飛躍の前兆でもある

仕事への限界を感じて挫折し健康を損ねたり、過重労働を強いられて生命まで失うというケースが相次いでいます。限界感がもたらす負の側面を見て、人間の弱さを感じます。

どんな人でも限界に達すると悩みます。その悩みを克服できないとこのような痛ましい事件に結びついてしまうことがあります。

しかし、何度も限界という壁に阻まれながら遂にそれを打ち破り世界的に有名になった人も沢山います。限界という壁の反対側には飛躍という扉が開かれています。

どんなことにも好奇心を持って楽しく継続すれば、どのような壁でも打ち破れるのではないでしょうか。

※労働環境、雇用条件の問題で悩んでいる場合は専用の窓口に相談することをおすすめします！