社員を惹きつける会社、リクルートの年収推移と福利厚生

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リクルートと聞いてまず知らないという方はいないというくらい皆さんには関わりが一度はある企業ではないでしょうか?言わずと知れた求人広告サービスなどを提供する最大手の企業です。

ただ、リクルートといっても求人サイトを展開しているだけではありません。そのほかにもさまざまなサービスを私達に提供をしています。

そんな私達にとって非常に関わりの強いリクルートの年収事情というのは一体どういったものなのかというのはとても興味深いところです。

ここでは、そんなリクルートの年収について色々な側面から検証していき、ぜひ就職や転職活動に向けて参考にしていただければと考えます。

この業界を目指している方は、他社とも比較していくといいのではないでしょうか。

リクルートの平均年収っていくらなの?

では、早速リクルートの平均年収を見ていただきましょう。

リクルートは、あくまで略称であって、正式名称は株式会社リクルートホールディングスですので、参考までにお伝えします。この先は略称のリクルートで進めさせていただきます。

2016年度の平均年収は、904.3万円です。リクルート自体が求人情報サービスに特化しているということではなく、人材紹介サービスなどにも参入しているので、かなり幅広く事業を展開しています。

また、リクルートのように幅広く展開している企業もありますが、求人情報のみ、人材紹介のみという企業の方が多く存在していますので、完全な同業他社というとほとんどないという状況です。

そのため、比較する際には、求人情報と人材紹介や人材派遣など全てを一つのくくりにされていますので、もしかするとわかりにくいかもしれません。

しかし、仮にまとめたとしても、売上高などを比べても他社を圧倒する売上高となっており、完全なる業界最大手の企業であることは間違いありません。

それに加えて、この業界は過去に非常に多くの企業が乱立しており、いわゆる派遣切りであったり、リーマンショック以降の就職難の時代にかなり統廃合などが進んできた業界です。

そのため、〇〇ホールディングスとか、△△グループという会社が何年かおきに企業名を変更したりしてきています。やっとここ数年でその流れも落ち着いてきたというところです。

リクルートは特に大きな統廃合はなく、全て自力で広げてきており、海外企業の取得はあるものの、国内に関しては一切手を出すことなく中立性が保たれています。

過去にあったいわゆるリクルート事件から生まれた1兆4000億円の借金も、ダイエー(現イオングループ)から経営陣が入るということだけで完済しています。

今現在、主にリクルートと扱っているサービスは次の通りです。

  • アルバイト求人サイト タウンワークなど
  • 新卒向け求人サイト リクナビ
  • 転職者向け求人サイト リクナビNEXTほか業界特化型も多数
  • 旅行サイトのじゃらん
  • 住宅情報サイトのSUUMO
  • 婚活から結婚準備、妊娠から育児までの情報提供などのゼクシィ
  • 習い事や趣味の検索サイトのケイコとマナブ
  • 中古車情報のカーセンサー
  • 飲食店検索や美容院、リラクゼーションサロンなどの情報サイトのホットペッパー

これはみなさんがよく目にしたり耳にするものを挙げましたが、この他にも結構たくさんのサービスを提供しています。

これだけのサービスの提供をしていますので、売上高もかなりのものがあります。

売上高は、2016年度の連結で1兆8399億8700万円、単独でも5713億2100万円、営業利益は連結で1272億700万円、単独でも784億200万円とかなりの優良企業と言える数字です。

次は、同業他社の年収を比較してみましょう。ここでは、リクルートのように多岐にわたるサービスを行っているところはありません。人材サービスを行っているリクルートを含めた3社でご紹介します。

リクルートホールディングス パーソルホールディングス パソナグループ
904.3万円 432万円 548万円

パソナグループとは年収で300万円以上、パーソルホールディングスと比べると半額以下となっていて、かなりの差となっています。

しかし、リクルートの場合は、抱えている事業の数が圧倒的に多いということを考えると、この数字も致し方ないといえます。

なぜなら、パーソルホールディングスは、旧インテリジェンスで転職サイトと人材サービスのDODA、アルバイト求人サイトのanがメインで、他は目立ったものもありません。

パソナグループについては、人材派遣や紹介予定派遣などの派遣業務や企業への人材紹介を行なっていますので、ある程度パーソルホールディングスとパソナグループは似ています。

しかし、リクルートは、色々手広く事業を行なっていますので、一概に比較することは難しいかもしれません。

ただ、リクルート単体でもパーソルホールディングスより少し劣るくらいの売り上げですので、そういったことを考えても、年収の多さは際立つと言えるでしょう。

リクルートで働く人の平均年齢はいくつなのか?

つぎは、リクルートで働く社員の人たちの平均年齢について見ていきます。平均年齢は、2016年度で35.1歳となっています。

上場が2014年度の途中だったこともあってか、過去の情報が2015年度からしかないため、情報が少なく申し訳ありません。

2015年度 2016年度
35.5歳 35.1歳

という結果でした。参考までに5大商社の平均年齢も見てみると、

リクルート パーソルキャリア パソナグループ
35.1歳 37.5歳 38.4歳

大手各社を見ても、30代と比較的若い業界といって良いでしょう。若い年代が多いということですので、裏を返せば定年まで働き続ける人が比較的少ないともいえるということです。

業界全体がそういった傾向があるということですので、リクルートだけが平均年齢が低いということでも高いということでもありません。

ということは、数字から見えてくることは、長い期間働く人が少ないか、労働環境に問題があるかということが見えてくるかもしれません。

リクルートの平均勤続年数は何年か?

リクルートの社員の平均年齢は、30代半ばでした。では、平均勤続年数は一体どのくらいなのでしょうか?

リクルートの平均勤続年数は、2016年度で6.8年、2015年度で6.6年でした。大学を卒業して新卒で入社したと仮定しても、30歳を迎える前には転職しているということになります。

それなら平均年齢が低いのにも納得ができるということになります。何かしらの原因があるのは間違いないでしょう。

念のため、他社の平均勤続年数を見ることにしましょう。

リクルート パーソルキャリア パソナグループ
6.8年 8.4年 9.4年

他社はリクルートほど短くはないものの、やはり10年を切っています。ということは、この業界自体が10年にも満たない平均勤続年数ということと言えることになります。

これをどう見るかはみなさんの価値観次第というところもあるかもしれませんが、他社も平均がいくら一桁台だといっても、10年に近い一桁であって、リクルートとは若干異なります。

リクルートは、5年を少し過ぎただけということですから、この差の2年少々は大きな差というべきです。これには何かしらの原因があることはどうやら間違いないと見るのが自然でしょう。

平均のの年収や年齢、勤続年数から見えてくるものとは?

リクルートは、非常に多岐にわたる事業を手がけているということで、売上高も同業他社を大きく離すぶっちぎりのトップをこれまで走ってきています。

差額も先ほど触れた通り、相当の開きです。流石に業界最大手の企業ということを如実に表していると言えるでしょう。

しかし、一方で平均年齢については、大手の同業他社と比べても若く、こと平均勤続年数については、同業他社と比べても業界自体が短い傾向があることを差し引いてもさらに短いです。

ある程度の給料などで見返りがあるとしても、それ以上に大切なものなどを奪われてしまっているのであれば、価値観の違いによっては、早く見切りをつけて転職してしまうのは仕方ないのかもしれません。

たしかに、全業種の国内にある企業の正社員の平均年収は約420万円と言われていますので、その金額の倍以上を稼いでいるわけですから、収入については文句なしと言えます。

ただ、お金でないところの部分でどうしても納得できないことや苦しんでしまうことなどが起きてしまうと長くは働けないということになってしまいます。

この後は、そういったことも含めてもう少しリクルート自体について深掘りしていって、年収のもう少し詳細についてや、会社の内情などにも触れていきます。

ここ2年の平均の年収

先ほども触れましたが、リクルートホールディングスは、2015年に上場している関係で、2016年以降にしか公開されていませんので、2年間だけですがご覧ください。

2015年度 2016年度
966.3万円 904.3万円

年収ベースで50万円くらいのダウンをしていますので、結構大きいかとは思いますが、それでも業界内では群の抜いています。

とにかく、上場してまだ数年で、それ以前のデータがないということもありますので、2年で全てを判断するというのは少し早計ではありますので、この先も様子を見ていくしか今はないです。

次に給料の原資になる売上について見ていきます。

2016年度 2017年度
売上高(億円) 19,419 21,733
営業利益(億円) 1,935 1,917

営業利益ベースで見ると増収減益になっていますが、全ての経費を引いた純利益で見れば増収増益でした。

2015年に念願のホールディングス化が完了し、上場もできたということで、過去にさまざまな問題もあったリクルートですが、やっと立て直しが終わったというところでしょうか。

ここから、立て直し期間に増えてきた多くの事業を継続させて、よりレベルアップさせるべくこれからまさにリスタートというところではないでしょうか。それぞれの事業が業界最大手のパワーをフル活用させています。

これから少子高齢化時代に突入して、就職や転職活動などの形も変わってくるかもしれません。高齢者が働いていかなくてはいけない社会にはもうなり始めているかもしれません。

そういったところにもきっと参入してくるようになってくるでしょう。今までも時代に流れにしっかりと多くのコンテンツで乗ってきていますので、そういった時代を読む力がリクルートの力ではないでしょうか。

もちろん、人材サービス系だけではなく、旅行や結婚に関わることや車などに関しても積極的に広告宣伝も行われています。一つだけではない複数の矢がリクルートにはあるという大きな強みを持っています。

新卒でリクルートに入社して年数を積み重ねていくと年収はどう変わるのか?

続いては、年齢によって年収がどのように変わっていくのかについて見ていただきたいと思います。ここで出てくる年収額は、各年齢での年収を単純に平均化したものです。

20代 30代 40代 50代以上
563.3万円 783.6万円 950.3万円円 874.4万円

50歳を迎えるまではだいたい同じようなペースで上がっていくという印象があります。

最後の50代以上については、50歳から65歳までの年収をもとに算出しています。現実的には、54歳までは上がっていくことが多くなっています。

しかし、55歳を過ぎていくと年々年収も下がってくることもありますし、60歳を超えてくるとさらに下がる場合もあります。

50〜54歳 55〜59歳 60〜65歳
1,034.5万円〜1,144.5万円 1,025.0万円〜1,135万円 672.6万円〜1,135.0万円

参照:平均年収.jpより
やはり、最近の傾向として50歳を超えてくると年収が下がるという流れはこの企業も例には漏れないといったところでしょうか。特に60歳を超えてくると、場合によっては40%ダウンです。

世代交代という意味合いもあるでしょうし、60代になってくると30代や40代の後輩のような動きはなかなかできなくなってくるという現実もあるわけですから、仕方ないのかもしれません。

しかし、50代にはなんとか夢の1000万円プレーヤーになることも可能というのは現実にあり得ることとも言えますので、夢のある会社とも言えるのかもしれません。

しかし、リクルートは年功序列制で給料が上がっていくシステムはしいていないとのことで、いわば完全実力主義ということです。次はこのシステムなどについて触れていきます。

大学及び大学院卒の初任給

リクルートの初任給は、大学卒でも、大学院卒でも一律のようで約420万円です。月給で言いますと、リクナビ2018のリクルートの情報によりますと、28万円です。

厚生労働省の調査によりますと、初任給の平均は大学卒で20.0万円、大学院卒でも22.8万円となっていますので、リクルートに入社してしまうだけですでに国内の平均値以上の給料がもらえているということです。

給与はミッショングレード制!?

リクルートの給与体系は「ミッショングレード制」というシステムを使用しています。内容的には、になっている業務だったり、職務内容に等級をつけていくというものです。

この等級は半年ごとに見直され、この等級が示す意味は、入社年次や経験にかかわらず評価をされていきます。

よって、年功序列というものは存在せず、力量の高い社員に対してはミッションも高く設定されるようになっています。

ここからは、ミッショングレードごとの年収や給料などをご紹介していきましょう。

ただし、ここから示していく内容はあくまで目安であって、査定を行う上で反映するグレードが同じになった場合でも、月給・年収については差は発生しますし、個人差があります。

メンバーレベル

年収は420万円(新卒1年目)~900万円で、一番上のところまで行くには6年から10年程度かかるといわれています。

マネジメントクラス

いわゆるマネジャーや部長になってくると年収も900万円から多い人は2,000万円近くまでなることもあります。

マネジャーの最年少は27~28歳、平均年齢は40歳前後というところでしょうか。部長については、最年少は30歳くらいといわれています。

ちなみにリクルートでのマネジャーやGMなどの役職は、一般企業でいうところの課長職というところでしょうか。

ここまで来ますと、年収が1,000万円を超えてきます。しかし、メンバーレベルの時でも評価次第では1,000万円を超えてくることもあるとのことです。

役員クラス

部長職を超えることができますと、執行役員や取締役という道もあります。そうなってきますと、年収も2,000万円を超えてきます。

近年は、30代前半でも執行役員になる人も出てきていますので、こういったところにも年功序列ということは関係なく、完全実力主義ということが言えるということです。

ミッショングレードというのは、個人の能力に応じて決定しますので、グレードが上がってくれば来るほど、裁量も役職も年収も上がってきますが、個人に拠ってくることも大きくなります。

この他にも、営業職などには別途インセンティブ給もありますので、インセンティブ支給対象者は、プラス数十万円が乗ってくるということも十分にあります。まさに実力主義です。

実際にリクルートで働いた人のミッショングレードの例

新卒から入社してミッショングレードの中で生きてきたAさんを例にして一つの事例ということで見ていただきます。

入社1年目

420万円でスタート(場合によっては450万円という情報もあります)し、このレベルからミッショングレードが始まります。

2~3年目

ほとんどの人は2年目になったのと同時にミッショングレードが上がって、年収600万円に上がっていきます。

4年目

このあたりから同期の中でも競争状態が始まります。早い人は入社して3年半ほどでこの4年目と同じぐらいに上がってくる人も出始めてきます。

年収は700万円で、いよいよリクルートの実力社会の実態が見え始めてくる頃ということになってきます。

5年目

この頃になってくると、年収800万円になってきます。ただ、もちろん全員ではありませんし、5年を迎えずしてここに到達する人も出てきます。

6年目~7年目

5年目と同様の現象になってきますが、年収は900万円になってきます。

8年目

この頃になってくると、管理職になるマネジャーのミッショングレード提示を受ける人も出てきます。もちろん、全員というわけではありませんので、完全に振るいにかけられてしまうということです。

ここまで、見ていくと先ほど出てきた平均勤続年数が関係してくるのかなというのが何となく見えてきますね。

平均勤続年数6.8年ということは、大学卒業の新卒入社した場合に28歳から29歳ごろがちょうどこの時期になってきます。

年収が上がっていく様をこのようにみているだけでは見えにくいですが、入社して4~5年すると徐々に上がっていく人と、上がらずそのままになってしまう人と分けられていきます。

はじめは、仕方ないと思っていても、さすがに年齢も30を迎えようとするときにまだ上がれない自分をどう思うのかと考えれば、今なら転職してもやり直しがきくと思ってしまうのも仕方ないかもしれません。

そういったことで、勤続年数が極めて短いということの原因の一つになっている可能性は十分にあると考えるのは自然なことといえるでしょう。

こういった評価制度と給与がリンクした仕組みが出来上がっているのは、いいことと思う人もいれば、耐えなれないと思う人もいるでしょうが、会社はこれだけではありません。

働いている職場環境も非常に大切です。その一つでもあるリクルートの福利厚生についても触れてみましょう。

リクルートの福利厚生ってどんな制度があるの?

福利厚生というのはその人にとって重きを置く人もいればそこまで意識をしないという人もいらっしゃるでしょう。

それは、価値観の問題でもあるので自由ではありますが、利用できることは利用した方が得をするということもありますので、ここでは主だった福利厚生をご紹介します。

  • 通勤費の全額支給
  • ボランティア休暇
  • 社内レクリエーション活動
  • 結婚・出産祝い金
  • スポーツクラブ利用補助
  • キャリアアップ支援金
  • その他にも福利厚生あり

一般的な大企業といわれるようなところに最低限あるような福利厚生については、ほぼ完備されているということは言えるかと見えます。

しかし、社員寮や社宅などの文言がなかなか見えてこないということを見ると、この辺りは企業としてもあまり意識が高くないのかもしれないというのが垣間見えます。

しかし、違った見方をするならば、年収が高く設定されているのはこういった福利厚生の不足しているようなことを給料で補うということなのかもしれません。

あと、他の会社にはなかなか見ることのないのが、「キャリアアップ支援金」です。

リクルートに入社する人には独立心が旺盛である人が多いらしいのです。そのため、若くして退職する傾向があります。

また、平均年齢をリクルートとしても若い年齢で保っていたいとのことで退職を前向きにとらえる風潮があります。

リクルートでは、若い時期での退職を「卒業」という表現をしています。

卒業というのは、社員がリクルートでの経験を糧に次のキャリアを支援するために、退職金を「ステップアップ支援金」という名目で支給されるということがあるのです。

ちなみに、気になるその額は、

  • 1年半から3年半→40万
  • 3年半から6年半→100万円
  • 6年半以上(中途入社の場合は5年)→年収1年分で600万円から1200万円ほど

と言われていて、驚くのは入社して半年でも20万円が支給されるということです。仮に入社して7年経過していて、年収が850万円であれば、その人の支給額は850万円になります。

ちなみに、退職金の相場は、勤続20年から25年程度で約830万円が平均といわれていますので、勤続10年を経過していなくてもその金額とほぼ同等もしくはそれ以上をもらえるというのは非常に魅力的です。

これだけもらえるのであれば、独立しようと決めているような人は、その退職金が企業のための資本金になったり、経費に充てたりなどいろいろなことに使うことができるはずです。

この制度があるので、平均勤続年数が他業種よりも短いということの一つの大きな要因であることとも言えるかもしれません。

リクルートの年収に対しての社員の評判や口コミはどんなものがあるの?

人材サービス業界でも最大手といわれていて、そのほかのコンテンツなどにも積極的にサンユウを続けているリクルートで働く方々の評価はどうなっているのかを見ていきましょう。

  • 住宅手当や家族手当のようなよくある手当類が一切ない
  • 残業手当も支給されていない
  • みなし残業が45時間程度給料に最初から含まれている
  • 新卒で手取り23万円だが、住宅手当を考えれば、給料15万円に住宅手当が8万円加算されているものと同じ
  • 自分の業務に手いっぱいで、チームワークというよりも個人プレーになりがち
  • ワークライフバランスはとても取りやすい
  • キャリアアップ支援金は独立のための後押しでとてもありがたい
  • オフィスがきれいで3か月ごとにレイアウト変更を行うのでいつも気持ちが新鮮

残業などは、もともとみなし残業となっているのも影響しているのかわかりませんが、そこまで労働時間が長いなどの口コミが不思議なほど見当たりません。

しかし、みなし残業になってしまっているので、逆にできるだけしないように仕向けているという可能性もあるかもしれません。

また、オフィスがきれいで働きやすい環境が整っているというのも多い意見で、社員食堂で仕事が終わった後もお酒が飲めるところもあるなどユニークな一面もあります。

ただ、○○手当と呼ばれるものがあまりないというのもリクルートの特徴であるので、ここは見極めるというか理解しておかなければいけません。

ただ、この時代そういった手当てが充実しているありがたい企業も多いと思われますが、意外とそうでもない企業も実は多かったりします。

リクルートの年収は高水準であることは間違いないけど…

リクルートの年収などについて説明してきましたが、いかがでしたか?多くの事業を手掛けているリクルートですので、単なる人材サービス業だけでは収まらないですが、業界大手の企業ではあります。

そういった最大手の企業ならではの高水準の年収はさすがということが言えますが、その反面、残業がない、住宅手当などが支給されないということなど高水準の理由はそれなりにあるということです。

そうはいっても、国内の企業の正社員平均年収の約2倍の年収をもらえているリクルートであるわけですから、そこまで影響も大きいということではないでしょう。

あとは、キャリアアップ支援金という名目の退職金が入社半年以上経過していれば支給されるというのは非常に大きなことです。

この先の人生に大きく矢砕けることができるかもしれないということではいい制度といえます。

こういったものを導入していることから、業界の中でも平均勤続年数が短くなってしまったり、平均年齢が若いということの原因にもなっているのではないでしょうか。

そして、給与及び評価制度が年功序列を完全否定して、完全実力主義をとっているので、その制度についていけなくなっていくと、若いうちに次のステージに進んでいった方がいいだろうということもいえます。

そういった複雑に入り組んだ状態で勤続年数などの影響を受けている可能性は決して否定はできません。

こういった非常にオリジナリティにあふれた企業風土がリクルートの大きな特徴であり、最大手だからこそできることが多いのかもしれません。

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