転職活動は内定を獲得して終わりではありません。在職中に転職活動を行っていたのであれば、内定先への入社手続きだけでなく、現職の退職手続きも行わなければなりません。

その際、退職交渉の中で会社側と揉めてしまい、ケンカ別れのような形で退職してしまう人も一定数います。どのようにすれば円満退社を実現することが出来るのでしょうか。

ここでは円満退社に向け押さえておくべきポイントと、円満退社の妨げとなるNG行動を解説していきます。

縁あって入社し、多くのことを学ばせてもらった企業とケンカ別れになってしまうのはもったいないことです。円満退社を実現できるよう、以下のポイントをしっかりと理解しておくようにしてください。

雑に辞めると痛い目をみる！ケンカ別れによるデメリット

「どうせ辞めるんだし、円満退社にこだわらなくても良いのでは」と考える人もいるでしょう。しかし円満退社でなくケンカ別れになってしまうと、結果、不利益を被ることになってしまう恐れがあるのです。

辞めるとはいえ、その企業との縁がそこで切れるとは限りません。転職先で働く中で、退職した会社とともに仕事を進めることになる可能性もあるのです。

ケンカ別れになってしまうと、自身の仕事の幅を自ら狭めてしまうことになってしまうのです。社会の中で働く上で、幅広いネットワークを有していることは大きな武器となります。

退職後も良好な関係を維持し続けておくことで、自身のキャリアをより豊かなものにしていくことが可能になるのです。ケンカ別れにより、自身の可能性を自ら狭めてしまうようなことの無いようにしましょう。

円満退社をするためには

会社にとって、人材の流出は由々しき事態です。そのため退社の旨を伝えた際、退社を考え直すよう、会社側から説得されることになります。そのような中で円満退社を果たすにはどのようにすれば良いのでしょうか。

ここでは円満退社をするためのポイントを3点挙げ、解説していきます。上述の通り、円満退社をすることは自身の将来にとっても非常に重要なことになります。

これまでお世話になった会社に出来る限りの誠意を尽くし、円満退社を実現できるよう努めましょう。

転職の覚悟が決まり次第、早急に報告する

転職の覚悟が決まり次第、早急にその旨を報告することがまず、円満退社するためには不可欠なポイントになります。退社の旨を上司に報告するのは覚悟のいることでしょう。ついつい後回しにしてしまいがちです。

しかし報告が遅れれば遅れるほど、円満退社を実現することが難しくなってしまうのです。上述の通り、会社が黙って人材の流出を見ているようなことはありません。慰留に向け何度も説得されることでしょう。

話が平行線のまま進展せず、自身で想定していた以上に退職交渉に時間がかかってしまう恐れがあるのです。

報告が遅れてしまうと、会社側と十分な話し合いを行うことが出来ず、結果、円満退社を果たせなくなってしまう恐れがあります。

そのようなことにならないよう、転職する旨が決まり次第、スピーディーにその旨を伝えることが重要になるのです。

できるだけ穏便に退職交渉を進めるためには、適切なタイミングで退職を切り出すことが大切です。
上司へ退職を切り出すタイミングは

毅然とした態度で述べる

毅然とした態度で退職の旨を述べることも重要なポイントとなります。退職の旨を伝えると、慰留に向け昇給など何らかの条件を整えることを提案されることもあるでしょう。

そのような際、きっぱりとそれらの提案を断ることが大切になります。

それらの提案に対してあいまいな返答をしてしまうと、「まだ意思が固まっているわけではないんだな」と思われ、慰留に向け更に強く説得され、結果、円滑な退職交渉を行うことが難しくなってしまうのです。

毅然とした態度で退職の旨を述べることで、退職の旨を既に固めていることを企業側に示すことが可能になります。

それにより、会社側の慰留に向けた働きかけを抑え、円滑に退職交渉を進めることが出来るようになるのです。

▼関連記事
慰留を防いで上司に退職理由を伝えるには

退職日当日まで仕事に邁進する

退職日当日まで仕事に邁進することも円満退社に向けて大切なポイントとなります。退職日は退職交渉の中で決めることになりますが、多くの場合、退職日までに1~2か月程度の時間が設けられます。

業務の引継ぎや各種手続きなどを行う必要があるためです。この期間、それまでと同様の気持ちで仕事に打ち込むことは難しいことでしょう。しかし「どうせ辞めるし関係ない」と適当な気持ちで仕事を行うのはNGです。

会社によっては就業規定に「退職日当日まで業務に邁進すること」が明記されているところもあります。

残ったメンバーや取引先に迷惑をかけないよう、やるべきことはきちんと処理してから退職しましょう。
後任＆取引先に行う引き継ぎの流れと注意点

退職が決まったとはいえ、退職日まではその企業の一員であることに変わりはありません。退職日当日まで企業のために何をすべきか考え、行動することが円満退社には不可欠なことなのです。

トラブルを招くNG行動

ここまで円満退社にむけて押さえておくべきポイントについて述べてきました。ここでは円満退社の妨げになるNG行動を2つ挙げ、解説していきます。

上記3つのポイントが守られていたとしても、以下で述べるようなNG行動をとってしまうと、会社からの信用は一気に損なわれてしまいます。

会社に対して誠実な姿勢を示すことで初めて円満退社は可能になります。以下のような行動をとってしまうことのないよう、しっかりと把握し、その上で退職に向け準備を進めるようにしましょう。

有給休暇の消化にこだわる

有給休暇の消化にこだわるのはNGです。「有休は権利だし、使わなければもったいない」と思う人もいるでしょう。もちろん業務の引継ぎなどやるべき仕事がすべて完了した段階で有休の消化を行うのは問題ありません。

しかし有休の消化を業務よりも優先してしまうのはNGです。上述の通り、たとえ退職が決定していても、退職日当日までは業務に邁進することがその会社の一員として求められています。

やるべき業務を行わずに有休の消化にこだわるような人材を会社は当然快く思わないでしょう。そのため有休の消化にこだわりすぎると、それが円満退社の妨げになってしまうのです。

退職理由として会社への不満を述べる

退職理由として会社への不満を述べるのもNGです。転職活動を始めたきっかけの一つが会社への不満だという人も多くいることでしょう。

「残業が多すぎる」「仕事が正当に評価されていないように感じる」など多かれ少なかれ不満はあるものです。

しかしそれらを退職理由として伝えてしまうと、会社から執拗に引き留められ、結果、退職手続きが思うように進まなくなってしまう可能性があるのです。

職場環境の不満が原因で退職したとなると、上司にとって、自身の監督責任が問われることになります。そのため上司は自身の保身のためにより強く引き留めようとするのです。

また周りの社員も、不満を好き勝手に述べて辞めていく姿を好意的に捉えることはありません。会社の不満を前面に出してしまうと、周りとの摩擦が生じてしまう恐れもあるのです。

会社からの慰留交渉は必ずある

ここまで円満退社をするために押さえておくべきポイントについて述べてきました。企業は採用活動に莫大な資金と時間を費やしています。

そのためせっかく確保した人材を流出させてしまうのは会社にとって大きな痛手であり、そのような事態は極力避けなければなりません。

このような背景から、会社は退社の旨を申し出た社員に対して必ず慰留交渉を行っているのです。

会社との退職交渉が上手く進まないと、勤めている会社だけでなく、内定先の企業にも大きな迷惑をかけてしまうことになります。

そのようなことの無いよう、退職交渉に向けての準備をしっかりと整え、その上で退職の旨を伝えるようにしましょう。

こちらの記事もあわせてどうぞ。
退職を引き止められたら？円満退社のための受け答え

※どうしても退職交渉がうまくいかない場合は、退職代行サービスに依頼するのも一つの手です。退職代行サービスの特徴・利用者の依頼理由と感想をご覧ください。